40代からの保険見直し：役職定年や退職後を見据えた考え方
40代からの保険見直し：役職定年や退職後を見据えた考え方
40代に入ると、多くの方が役職定年や退職後の生活について、より具体的に考える機会が増えるのではないでしょうか。将来のライフスタイルや収入の変化が視野に入ってくると、現在加入している保険契約が、今後も自身の状況に合っているのかという疑問や、漠然とした不安を感じることがあるかもしれません。
保険は、万が一の事態に備えるための重要な備えの一つです。しかし、加入した当時の状況から時間が経過するにつれて、必要な保障内容や保障額は変化している可能性があります。特に、収入や社会保障制度との関係が変化しやすい役職定年や退職といった大きなライフイベントを前に、一度現在の保険契約を見直すことは、将来に向けた安心感を高めるためにも有益なステップと言えます。
この記事では、40代から役職定年や退職後を見据えた保険の見直しを行う際に、どのような点に着目し、どのように考えれば良いのか、その判断基準と視点を提供します。特定の保険商品や加入方法を推奨するものではなく、あくまでご自身の状況に合わせて保険の要不要を判断するための材料としてお役立てください。
役職定年や退職後の状況変化と保険
役職定年や退職後には、現在の状況から様々な変化が想定されます。これらの変化が、必要な保険の内容に影響を与える可能性があります。
主な変化として考えられるのは、以下の点です。
- 収入の変化: 役職定年による給与の減少や、退職による収入の中断・減少が考えられます。これにより、将来にわたって必要となる生活資金や、万が一の際に遺される家族に必要な資金の見込み額が変わる可能性があります。
- 公的保障の変化: 退職後、会社の健康保険組合から国民健康保険や後期高齢者医療制度へ移行したり、勤め先の福利厚生（傷病手当金や死亡弔慰金など）がなくなったりします。公的な保障内容の変化に合わせて、自分で準備すべき保障の範囲が変わる場合があります。また、遺族年金についても、収入状況などにより受給額が変わる可能性があります。
- 生活スタイルの変化: 通勤がなくなる、自由な時間が増えるなど、日々の生活スタイルが変化します。これにより、支出の構造が変わったり、新たなリスク（例：趣味による怪我のリスク）が発生したりする可能性も考えられます。
- 家族構成の変化: 子供の独立や結婚などにより、守るべき家族の範囲や経済的負担が変化します。これは、特に死亡保障の必要額に大きく影響します。
これらの変化を事前に想定し、現在加入している保険契約が、将来起こりうる状況に適切に対応できる内容になっているかを確認することが、見直しの第一歩となります。
保険見直しの基本的な考え方
保険を見直す際に共通して重要な考え方は、「保険で備えるべきリスク」と「公的保障や自己資金で賄える部分」を明確に区別することです。
保険は、自分自身や家族が直面する可能性のある様々なリスク（例：死亡、病気やケガによる長期入院・手術、働けなくなるリスク、長生きによる老後資金不足など）に対して、経済的な損失を補填するための備えです。
しかし、これらのリスクに対しては、公的な医療保険制度（高額療養費制度など）や年金制度（遺族年金、老齢年金）、あるいは勤務先の退職金制度や企業年金、そしてご自身や家族の貯蓄といった「自助努力」や「社会保障」で一定程度備えることができます。
保険の本来の役割は、これらの公的保障や自己資金だけでは賄えない、「万が一」の大きな経済的損失が発生した場合に、それをカバーすることにあります。したがって、保険を見直す際は、まず以下の点を整理することが有効です。
- どのようなリスクに備えたいのかを明確にする: この時期であれば、例えば、死亡保障（配偶者の生活費、住居費など）、医療費・手術費、介護費用、あるいは長生きのための老後資金などが考えられます。
- そのリスクに対して、公的保障や会社の福利厚生、自己資金でどの程度カバーできるかを確認する: 自身の年金見込み額、公的医療保険で自己負担がいくらになるのか、退職金の額などを把握します。
- 上記1で備えたいリスクに対する必要額から、上記2でカバーできる額を差し引いて、不足する部分を洗い出す: この不足部分が、保険で備えることを検討すべき範囲と考えられます。
役職定年・退職後を見据えた具体的な見直しポイント
上記の基本的な考え方に基づき、役職定年や退職後を見据えて、現在加入している保険契約を具体的に確認する際のポイントをいくつか挙げます。
死亡保障
守るべき家族（主に配偶者）がいるか、またその方が経済的に自立しているか、子供が既に独立しているかなど、家族構成の変化が最も影響する項目です。遺される家族が受け取る遺族年金や、ご自身の退職金、預貯金などを考慮し、残された家族が将来にわたって生活していく上で不足する可能性がある金額を見積もります。現在加入している死亡保険の保険金額が、その不足額に対して過剰または不足していないかを確認します。保険期間が役職定年や退職後も続く終身保険や、一定期間のみ保障する定期保険など、契約の種類によって見直しの考え方が異なります。
医療保険・がん保険
高齢になるにつれて、病気やケガによる入院・手術のリスクは一般的に高まります。日本の公的医療保険制度は非常に手厚く、特に高額療養費制度により、医療費の自己負担には上限があります。この制度を理解した上で、入院時の差額ベッド代や食事代、先進医療にかかる費用、あるいは長期療養による収入減といった、公的医療保険ではカバーしきれない部分に対して、どの程度まで自己負担できるかを考えます。現在加入している医療保険やがん保険の保障内容（入院給付金の日額、手術給付金、一時金など）が、自身の許容範囲や貯蓄で対応できる範囲と比べて適切かを確認します。終身型の医療保険に加入している場合は、保険料負担が将来にわたって続くことを考慮し、保障内容と保険料のバランスを見極めます。
年金保険・終身保険（貯蓄目的）
これらの保険は、主に老後資金の準備手段として活用されることがあります。役職定年や退職後の収入減少を見据え、公的年金以外の老後資金をどの程度準備する必要があるのか、現在の貯蓄額や退職金の見込み額と合わせて確認します。加入している年金保険や貯蓄型終身保険の将来の受取見込み額や解約返戻金が、老後資金計画においてどのような位置づけになるかを評価します。他の資産形成手段（例：NISAやiDeCoなど）と比較し、ご自身の投資に対する考え方やリスク許容度に合わせて、これらの保険を継続するか、あるいは他の方法に切り替えるかなどを検討する材料とします。
介護保険
将来、介護が必要になった場合の費用負担に備えるための保険です。公的な介護保険制度がありますが、サービスの内容によっては自己負担が発生します。また、施設入居の場合は費用負担が大きくなる傾向があります。ご自身の貯蓄や年金収入でどこまで介護費用を賄えるかを考え、それでも不足すると思われる部分に対して、民間の介護保険で備える必要があるか検討します。家族の状況や、どのような介護を受けたいかといった希望によっても、必要性の判断は変わる可能性があります。
自己判断のための確認事項チェックリスト
多忙な中でも、ご自身の状況を整理し、保険の見直しが必要かどうかを判断するための簡単なチェックリストとして、以下の項目を確認してみましょう。
- 現在の収入と、役職定年・退職後の予測される収入はどの程度か
- 自身の公的年金の見込み額（ねんきんネットなどで確認できます）と、遺族年金や高額療養費制度などの公的保障制度について、どの程度理解しているか
- 勤務先の退職金制度や企業年金、福利厚生の内容（健康保険、傷病休暇制度など）を把握しているか
- 現在の貯蓄額と、今後の貯蓄計画はどの程度か
- 現在の家族構成（配偶者の有無、子供の年齢・独立状況など）と、将来の変化の予定
- 自身の現在の健康状態と、将来の健康に対する懸念
- 現在加入している全ての保険契約の内容（保険会社、商品名、保障期間、保障額、保険料、払込期間、解約返戻金など）を把握しているか（保険証券などで確認）
これらの項目を整理することで、ご自身の現状と将来の見込み、そして現在加入している保険がカバーしている範囲と、将来的に不足する可能性のある範囲がより明確になります。
見直しを進める上での注意点
役職定年や退職後を見据えた保険の見直しは、将来の安心に関わる重要なプロセスです。見直しを検討する際は、以下の点に注意することをお勧めします。
- 性急な判断をしない: 特に、現在の保険契約を解約して新しい保険に加入することを検討する場合は、メリットだけでなくデメリット（例：解約返戻金が少ない、新しい保険に加入できない可能性、保険料の上昇など）も十分に理解し、慎重に判断してください。
- 正確な情報収集を心がける: 保険会社の担当者から説明を受けるだけでなく、公的制度について自分で調べたり、複数の情報源を参考にしたりすることで、より客観的な判断が可能になります。
- 自身の判断を優先する: 保険は、あくまでご自身のライフプランや経済状況に合わせて、必要な範囲で加入するものです。保険会社の担当者に勧められるまま加入するのではなく、この記事で提示したような判断基準や考え方を参考に、ご自身にとって何が必要か不要かを判断することが最も重要です。
結論
40代を迎え、役職定年や退職後の生活が現実味を帯びてくる時期は、自身の保険契約を見直す良い機会と言えます。将来の収入や公的保障の変化、ライフスタイルの変化などを想定し、保険で備えるべきリスクと、公的保障や自己資金で賄える部分を明確にすることで、本当に必要な保障が見えてきます。
この記事で提供した判断基準や考え方、確認事項を参考に、ご自身の状況に合わせて、加入中の保険契約が必要か不要か、あるいは保障内容や保障額が適切かをご判断いただければ幸いです。ご自身の未来の生活を経済的な側面からも支えるために、計画的な保険の見直しをご検討ください。